759.改善方法を掘り下げる 安全性③

2026年6月20日

今回は『改善方法掘り下げる　安全性』のまとめです。

安全性とは「事業を倒産のリスクから遠ざける」ことでした。

したがって、下記のとおり「短期的な側面」「長期的な側面」「事業資本の側面」の３つの側面から検証する必要がありました。

短期的な則面からの安全性の検証

　①流動比率（％）　　　　　　：　流動資産　　　÷　流動負債　　　　　　×100

　②当座比率（％）　　　　　　：　当座資産　　　÷　流動負債　　　　　　×100

　③手元資金比率（％）　　　　：　現預金　　　　÷　流動負債　　　　　　×100

　④預金対借入金比率（％）　　：　現預金　　　　÷　長短期借入金　　　　×100　　などがあります。

長期的な則面からの安全性の検証

　⑤借入金対月商倍率（ヶ月　）：　長短期借入金　÷　平均月商

　⑥固定比率（％）　　　　　　：　固定資産　　　÷　自己資本　　　　　　×100

　⑦固定長期適合率（％）　　　：　固定資産　　　÷（純資産＋固定負債）　 × 100　　などがあります。

事業資本の則面からの安全性の検証

　⑧自己資本比率（％）　　　　：　純資産　　　　÷　総資本　　　　　　　×100　　があります。

安全性の分析は「分子に資産」、「分母に負債」がある！

◎短期的な安全性の経営分析は

　基本的に大きければ大きいほど安全性は高くなります。

　つまり、分子の流動資産を大きくし、分母の流動負債を小さくすれば、短期的な安全性は高くなるということです。

◎長期的な安全性の経営分析は

　基本的に小さければ小さいほど安全性は高くなります。

　つまり、分子の固定資産を小さくし、分母の固定負債・純資産を大きくすれば、長期的な安全性は高くなるということです。

◎事業資本の安全性の経営分析は

　基本的に大きければ大きいほど安全性は高くなります。

　つまり、分子の純資産を大きくし、分母の総資本は小さくすれば、つまり負債を小さくすれば、事業資本の安全性は高くなる

　ということです。

これが事業の安全性を高める方向です。

　流動資産は大きく　流動負債は小さく　固定負債は小さく　固定負債は大きく　純資産は大きく

では、具体的にどうすればよいのでしょうか？

１．総資産の改善策

当座資産・流動資産・固定資産などの総資産の改善は、当座資産・流動資産をなるべく多くし、固定資産はなるべく少なくする

ということです。

しかし、大前提として内部留保の確保することが挙げられます。

総資産の改善に着手する前に、まず、その原資でもある『内部留保』を確保することが大前提となります。

「内部留保の確保」とは、常に黒字経営なるように努めるということにほかなりません。

そのうえで、運用している総資産のやりくりを考えることになります。

安全性の改善の前に黒字経営を続けることが大前提！

第１は「固定資産の見直し」

保有している固定資産を見直し、整理すると必ず流動資産の割合（構成比）が増えることになります。

そうなれば、固定比率や固定長期適合率も改善され、借入金対月商倍率も改善されることになります。

不要な固定資産は処分する！

第２は「流動資産の改善」

流動資産の改善とは、手元資金を厚くすることにほかなりません。

そのためには

①経営に活かしている「その他流動資産」以外に、その他流動資産は持たない。

②販売活動に必要な在庫である「棚卸資産」しか保有しない。

③「売上債権」は期日通り回収する。

この３つを実行すれば、流動資産中の手元資金は最大化されていきます。

そうなれば、流動比率・当座比率・手元資金比率も改善され、手元資金は増えて来ますので、預金対借入金比率も改善されます。

その他流動資産、棚卸資産、売上債権がポイントです！

第３は「事業資本の改善」

事業資本の改善とは、自己資本を多くすることにほかなりません。

総資本（負債＋自己資本）に占める、自己資本（純資産）の割合を多くするということです。

上記の「固定資産の見直し」「流動資産の見直し」をすれば、流動負債と固定負債の減少につながって行きます。

それに加えて、黒字経営で内部留保を着実に増やせれば、自己資本比率は改善されていきます。

資産運用の改善に加え内部留保を積むことがポイントです！

このように会計に基づいて経営の舵取りをして行けば、現状におけるベストの経営判断が行えます。

その結果、事業の永続につながって行きます。

決して経営分析は数値分析だけに終わるものではなく、意思決定の方向を示してくれるものなのです。